開講年度 2019 開講学期 第4クォーター
開講学部等 工学部電気電子工学科 授業科目区分 専門教育科目  専門教育科目
科目ナンバリング   時間割番号 D5201
対象学生   対象年次 3 
科目名[英文名] 応用通信工学II   [Applied Communication Engineering II] 単位数 1
担当教員[ローマ字表記] 都築 伸二 [TSUZUKI Shinji] 
授業題目
応用通信工学II
(Applied communication engineering II)
 
授業のキーワード
無線工学(radio engineering)、伝送線路(Transmission line)、データ通信(data communication), インターネット(Internet), TCP/IP(TCP/IP)、放送(Broadcast)
 
授業の目的
学生が、有線・無線通信、Internetおよび放送の仕組みを理解することを目的とする。本授業のもう一つの大きな目的は、無線従事者免許を取得することである。第一級陸上無線技術者の国家試験での「無線工学の基礎」の科目免除、および特殊無線技術者の免許の取得には本科目の修得が必修である。本授業では将来、無線従事者として業務にあたる為に必要な知識を教授するものである。
 
授業の到達目標
Internetや電気通信・放送に、有線・無線通信技術がどのように応用されているかを理解できる。
無線通信装置の仕組みと役割、伝送に必要な給電線、放送や携帯電話通信システム、およびインターネット通信技術に関する知識を習得する。
これらを通じて、問題を解決するために必要となる専門的知識を継続的に学習する能力をもつ。
 
ディプロマ・ポリシー(卒業時の到達目標)/ 共通教育の理念・教育方針に関わる項目
数学・物理学の基礎的知識および電気電子工学に関する専門的知識を修得し,工学的な手法により小規模のシステムを分析・設計する能力を持つ。(知識・理解)
問題を発見・解決するために必要となる専門的知識を自律的に修得する能力を持つ。(関心・意欲)
思考・判断の過程を論理的に説明し,伝達するための言語的表現能力を持つ。(態度)
 
愛媛大学学生として期待される能力(愛大学生コンピテンシー)に関わる項目
必要な情報を収集・整理できる
個別の知識や技能を相互に関連づけながら習得できる
習得した知識や技能を基に自分の考えを組み立て、適切に表現(記述・口述)できる
客観的根拠に基づき判断し、解決策を提示できる
 
授業概要
OSI参照モデルに沿って有線伝送技術、ディジタル通信システム、インターネット通信技術を、また放送システムとサービスについても説明する。
 
授業スケジュール
授業計画
第1、2回) IP通信の基礎:OSI参照モデル、TCP/IP実装モデル, 通信プロトコル
[report: 問1,2]
第3回)線路技術、ケーブル技術 [report: 問3]
第4回)線路技術、ケーブル技術 [report: 問4,5]
第5回)テレビジョン、OFDM
第6回)網アクセス技術、携帯電話システム・通信方式
第7回) 期末試験と復習

都合によっては、学外講師による最新の技術動向の講演を実施することがある。
 
授業時間外学習にかかわる情報
テキストの予習復習は必要である。
 
成績評価方法
適宜出題する宿題に基づく平常点(20点)と試験(80点)
にて評価する。但し、愛媛大学学則により、開講時間数の2/3以上出席していない者については、成績を判定しない。
 
受講条件
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受講のルール
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教科書(購入の必要のある図書)
教科書1 書名 無線工学A ISBN
著者名 横山重明、吉川忠久 出版社 東京電機大学出版局 出版年
教科書2 書名 無線工学B ISBN
著者名 横山重明、吉川忠久 出版社 東京電機大学出版局 出版年
教科書3 書名 詳解電気回路演習 下 ISBN 9784320084346
著者名 木下眞二郎 出版社 共立出版 出版年 1980
 
参考書(購入する必要はないが、推奨する図書)
参考書1 書名 - ISBN
著者名 出版社 出版年
 
教科書・参考書に関する補足情報
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参考書に関する図書館への連絡事項(この欄は学生から参照することはできません)
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オフィスアワー
開講日の5時間目(16:20-17:50)
 
 
Eメールアドレス  
 
連絡先
工学部2号館6階608号室(都築)
 
 
参照ホームページ
講義内容と関連資料は適宜更新するので最新情報は 、
http://miyabi.ee.ehime-u.ac.jp/~tsuzuki/Class/Syllabus/ouyouTsushin.htm
を参照のこと.
 
その他
1・2陸技の資格試験を受験することが望まれる。合格者に対する優遇措置も実施する。
 

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